【SBI証券】iDeCo（個人型確定拠出年金）の始め方とは

「iDeCo」を始めたいけど、「はじめ方が複雑でむずかしそう」と思って後回しにしているのではないでしょうか。

iDeCoを始めようと資料請求をしてみたものの、提出書類が多く挫折した人もいるかもしれません。

ただし、会社員と公務員が提出する「事業主証明書」は、勤務先に記載してもらう必要があります。

勤務先によっては時間がかかってしまうことがあるため、iDeCoを始めたい方は早めに依頼しておくとスムーズです。

SBI証券とは

運営会社	SBIホールディングスグループ
サービス開始時期	1999年
実績 ※2023年12月時点	ネット証券口座開設数No.1
主な取扱商品	国内株式 外国株式 投資信託 債券 FX CFD 先物 オプション
特徴	1,100万件以上の口座数を持ち信頼できる 手数料が安く取扱商品が豊富 NISAやiDeCoを始める方にも人気 三井住友カードでクレカ積立すると最大5％のポイントがもらえる

15年以上の運用実績あり

SBI証券は2005年からiDeCoのサービスを提供しており、15年以上の実績があります。

iDeCo制度がスタートしたのは2001年ですが、人気証券会社と比べてSBI証券がiDeCoをいち早く導入しています。

証券会社	iDeCoサービスを開始した年
SBI証券	2005年
楽天証券	2016年9月
マネックス証券	2017年9月
松井証券	2018年3月

iDeCoは老後資金を貯める目的であるため、長期での利用も安心です。

iDeCoの加入者数No.1

2023年7月時点のiDeCo加入者は、300万人を超えました。

そのうちSBI証券でiDeCo口座を開設した方は約27％を占めています。

人気の楽天証券と比べても、SBI証券の加入者はNo.1です。

iDeCoの加入者 ※2023年12月時点
SBI証券	楽天証券
89.7万人	79万人

15年以上の実績もあることに加えて多くの方が利用しているため、初心者の方も安心して利用できますね。

iDeCoのメリット

iDeCoにはこのような特徴があります。

節税しながら運用できる制度としてもとても優秀ですが、それ以外にもこのようなメリットもあります。

運営管理手数料が無料

iDeCoでは毎月支払う「運営管理手数料」がありますが、SBI証券では無料で利用できます。

iDeCoは色々な機関が関わって運営されているため、「国民年金基金連合会」と「信託銀行」に支払う手数料があります。

しかし、「運営管理手数料」は金融機関により異なります。

店舗がある証券会社や大手銀行でiDeCoを利用する際は、手数料がかかることがあるため注意しましょう。

金融機関	運営管理手数料
	1か月	20年	30年	40年
SBI証券	0円	0円	0円	0円
楽天証券	0円	0円	0円	0円
三井住友銀行	260円 ※	62,400円	93,600円	124,800円
三菱UFJ銀行	260円	62,400円	93,600円	124,800円

※みらいプロジェクトコースは0円

長期で運用するiDeCoでは、20年後・30年後のコストを比べるとそれなりにかかってしまいます。

投資信託の商品数が多い

SBI証券は低コストで人気の「eMAXIS Slim」シリーズの商品も取り揃えております。

また、信託報酬が低い商品が豊富なSBI証券で長期で運用すれば、手数料も減らすことができおすすめです。

SBI証券は人気な証券会社の中でも、SBI証券の投資信託の数や信託報酬が低い特徴がありますよ。

		SBI証券	楽天証券	マネックス証券	松井証券
投資信託の取扱数		36本	35本	27本	39本
iDeCoで買える 最低信託報酬	国内株式	0.143％	0.143％	0.154％	0.143％
	外国株式	0.09372％	0.0561％	0.05775%	0.05775%
	国内債券	0.132％	0.154％	0.132％	0.132％
	外国債券	0.154％	0.187	0.154％	0.154％

節税効果が高い

通常の投資では利益のうち約20%は通常税金がかかりますが、iDeCoではこの税金がかかりません。

また、NISAでは受けられない「積立てたとき」と「受取るとき」の所得控除を受けられます。

	iDeCo	NISA
掛金の積立時	全額所得控除	なし
掛金の運用時	商品の運用益が非課税	商品の運用益が非課税
資産の受取時	退職所得控除 公的年金控除	なし

iDeCoは、運用益が非課税になることに加え、所得控除により還付金も受け取れるため節税効果は高くなります。

ただし、所得控除を受けるには年末調整や確定申告が必要なので注意してください。

iDeCoのデメリット

原則60歳まで引き出せない

新NISAは、資金が必要になったときいつでも引き出すことができる制度です。

一方で、iDeCoは原則として60歳まで引き出せないだけでなく、他にも下記のような違いがあります。

	iDeCo	新NISA
税率	0%	0%
資金の引き出し	60歳まで原則NG	いつでもOK
月の最低投資額	5,000円～ ※1,000円単位	100円～
積立額の変更	1年に1回限り	いつでもOK
支払いの停止	「加入者資格喪失届」を 金融機関に提出	いつでもOK

iDeCoは節税効果が高い反面、支払額の変更や停止をするときは柔軟性に欠けることも頭に入れておく必要があります。

手数料がかかる

iDeCoは、新NISAと同じように商品にかかる手数料に加え、iDeCo特有の手数料を支払わなければなりません。

iDeCoでは、国民年金基金連合会・信託銀行・金融機関へ支払う手数料がいくつかあります。

支払い時	金額	支払い先
加入時・移換時	2,829円 初回のみ	国民年金基金連合会
掛金支払い時	105円/月	国民年金基金連合会 （収納手数料）
	66円/月	信託銀行 （事務委託手数料）
	0～450円/月	金融機関 （運営管理手数料）
掛金支払い停止中	66円/月	信託銀行 （事務委託手数料）
	0～450円/月	金融機関 （運営管理手数料）
給付受取り時	440円/1回	信託銀行
還付時	1,048円/1回	国民年金基金連合会
	440円/1回	信託銀行
他の金融機関へ 移換する時	4,400円 SBI証券・楽天証券	金融機関

手数料が発生してしまうため、運営管理手数料などコストを抑えられるところは抑えましょう。

SBI証券のiDeCo口座開設の手順

SBI証券のiDeCo口座開設の申込は、最短5分でかんたんにできます。

よくある質問

この手順で「特定口座」「NISA口座」などの開設状況が確認できます。

まとめ

あらためて、iDeCoのメリットとデメリットを振り返りましょう。

私たちは生きている限り老後資金が必要になりますよね。

iDeCoは老後まで資金を引き出すことができず、良い意味で強制的に老後の資金づくりができる魅力があります。

さらに、iDeCoは老後資金を貯められるだけでなく、節税効果もあるためNISAとは別で活用するのがおすすめです。

まずは、無料でSBI証券の資料請求をして、iDeCoに申し込む準備を進めましょう。